住宅会社が「健康」に取り組む社会的意義

「健康」に取り組むことは、住まい手にとっての家族の幸福の城実現につなが
り、結果として、地域に認めていただける鍵にもなりうるものです。ただ、今
回はそれと共に重要な「健康」に取り組む社会的意義について考えたいと思い
ます。

日本の社会保障について、例えば医療費は2015年に統計上初めて４０兆円を超
えたことをご存知でしょうか。また、世界最速で少子高齢化が進む日本では、
現在は現役世代３人弱で１人の高齢者を支えていますが、2050年には現役世代
1.3人で１人の高齢者を支えなければならない時代がやってきます。これらに
伴う社会保障費は既に年間１００兆円を超え、今後も右肩上がりに増え続けま
す。業界への影響も大きい消費税増税ですが、今からの２％増税だけでは焼け
石に水ではないかとも言われています。

人口予想は日本の正確な将来を表しています。現実を直視すると、何かを変え
なければならないということに気付きます。一番手っ取り早い解決法は、各自
が健康を意識し守ることです。元気であれば医療費もかかりませんし、介護負
担もかかりません。国民が一人一人がもっと健康を大事にしなければなりませ
ん。

保健学博士の菅原明子先生は、食の分野から健康を追求されましたが住まいの
悪さが病気をつくっていることに着目されました。お招きした際に「現代の病
気の原因の7割は住宅会社が責任を負っている」とお話いただいたことは衝撃的
でしたが、それが今に至る健康への取り組みにつながっています。先日、これ
に近い言葉を別の場面で耳にし、住宅と健康との関連性が重要視されつつある
ことを感じました。

既に、健康を重視することは住まいのつくり手としての責務です。そのために
もまずは健康を学び、知識を得、そして健康要素を住まいに取り入れることは
間違いなく必須事項になるのではないでしょうか。